巨大地震に備えるには？家庭の備蓄・避難の基本【2026年11月10日確認】

情報確認：2026年11月10日 00:16 日本標準時（JST、UTC+09:00）／2026年11月9日 15:16 UTC

巨大地震への備えは、非常用持ち出し袋だけでなく、家の中でけがを防ぐ対策、数日間の生活を支える備蓄、家族の避難先と連絡方法をセットで整えることが基本です。日本の防災情報では、水や食料を最低3日分、可能なら1週間分備えるよう案内しています。断水時にはトイレも使えなくなる可能性があるため、携帯トイレの準備も忘れないでください。

地震が起きる日時や場所を高い確度で特定する予測は、現在の科学では難しいと気象庁は説明しています。特定の日付を挙げる予知情報に頼るのではなく、今日できる対策を少しずつ進めるのが現実的です。ここでは、地震情報の調べ方や鉄道の運行状況ではなく、家庭内の備蓄と避難計画に絞って確認します。

要点

• 飲料水は1人1日3リットルを目安に、最低3日分、できれば1週間分を備える。
• 携帯トイレは1人あたり週35回分が目安。4人家族なら週140回分になる。
• 家具を固定し、寝室や出入口に倒れやすい家具を置かない。避難経路を確保する。
• 自治体のハザードマップで避難先を確認し、家族の集合場所と連絡方法を決めておく。

巨大地震に備えて家庭で何を備蓄する？

まず、家族の人数に合わせて水と食料を数えます。防災庁の家庭向けチェックリストは、飲料水を1人1日3リットルとして、最低3日間、できれば1週間過ごせる量を備えるよう勧めています。これは飲み水だけでなく調理にも使う量の目安です。食料は、常温で保存でき、加熱しなくても食べられるものを含め、普段食べている食品から選ぶと無理なく続けられます。アレルギーや乳幼児、高齢者の食事、服用中の薬など、各家庭固有の必要品も書き出しましょう。

備蓄を特別な非常食だけでそろえる必要はありません。いつものレトルト食品、缶詰、乾麺などを少し多めに買い、古いものから食べ、使った分を買い足す「ローリングストック」なら、期限切れを減らしながら備えを保てます。停電に備えるカセットコンロと燃料、懐中電灯、予備電池、携帯ラジオ、モバイルバッテリー、衛生用品、常備薬も確認します。電池やバッテリーは充電・使用期限を定期的に見直してください。

見落としやすいのがトイレです。断水などの影響で水洗トイレを使えない場合があり、災害用トイレがないと衛生面の問題や健康被害につながるおそれがあります。防災情報のページが紹介する目安は、成人1人あたり週35回分です。4人家族なら「5回×4人×7日」で140回分になります。実際の使用量や保管スペースに合わせ、凝固剤付きの携帯トイレ、処理袋、手袋、消臭用品をまとめて保管しましょう。

家具の転倒やガラスの飛散をどう防ぐ？

建物が倒壊しなくても、家具や家電が倒れたり、中身が飛び出したりすれば、けがや避難の妨げになります。消防庁は、たんすや棚をL型金具などで柱や壁の下地に固定し、引き出しや食器棚の扉にはストッパーを付け、ガラスには飛散防止フィルムを貼る方法を案内しています。壁や家具に合った器具を選び、取り付けが難しい場合は自治体の補助制度も調べてください。

寝室、子どもや高齢者が過ごす部屋、玄関からの通路には、背の高い家具をできるだけ置かないようにします。家具を動かせない場合は、寝る位置を倒れる範囲から外す、出入口までの通路に物を置かないなどの工夫ができます。枕元に履き物とライトを置いておけば、停電後に割れたガラスを踏む危険を減らせます。

避難先はどう決める？「避難場所」と「避難所」の違いは？

住所のある自治体の防災ページと国土地理院のハザードマップポータルで、自宅や通勤・通学先の災害リスク、指定された避難先を事前に確認します。指定緊急避難場所は、差し迫った危険から命を守るために一時的に逃げる場所です。一方、指定避難所は、自宅に戻れない人などが一定期間滞在する施設です。同じ施設が両方に指定されることもありますが、災害の種類によって安全な場所は異なるため、表示や自治体の案内を確認してください。

家族で、離れているときの集合場所を複数決め、電話がつながりにくい場合の連絡手段も話し合います。災害用伝言ダイヤル171など、通信会社が提供する安否確認サービスの使い方を平時に試しておくと、発災後に迷いにくくなります。避難袋には水や非常食のほか、常備薬、身分証の控え、現金、眼鏡、衛生用品など各自に必要なものを入れ、持って歩ける重さか確認しましょう。

揺れている最中と、揺れがおさまった後は？

緊急地震速報を聞いたり揺れを感じたりしたら、まず頭を守り、丈夫な机の下など安全な場所で身を守ります。気象庁は、あわてて外へ飛び出さないこと、屋外ではブロック塀や看板、窓ガラスの落下に注意することを挙げています。揺れが続いている間は移動を急がず、周囲の状況を見て行動してください。

揺れがおさまったら、家族の安全と火災・建物の損傷を確認し、自治体や気象庁の情報に従います。海岸付近では、強い揺れや長い揺れを感じた場合、または津波警報が発表された場合、海から離れて高台など安全な場所へ避難します。自宅が安全で生活を続けられるか、地域の避難指示や建物の状態を踏まえて判断し、危険があれば指定された避難先へ移動してください。

よくある質問

備蓄は3日分で足りますか？

最低3日分を基本にしつつ、広域災害などで支援が届くまで時間がかかる場合に備え、可能なら1週間分を目指します。水・食料だけでなく携帯トイレや薬も家族の人数分を確認しましょう。

巨大地震が起きる日を予測できますか？

気象庁は、地震の日時・場所・規模を高い確度で絞り込む予測は現在難しいと説明しています。日付を断定する情報をうのみにせず、公式情報を確認しながら日頃の備えを続けてください。

地震が起きたら必ず避難所へ行くべきですか？

一律ではありません。自宅や周辺に危険があるか、自治体の避難情報が出ているかで異なります。避難場所・避難所の役割と、自宅周辺で対象となる災害を事前に確かめてください。

参考にした公的情報

• 防災庁「自然災害への備えは万全ですか？」
• 気象庁「地震から身を守るために」
• 気象庁「地震予知について」
• 消防庁「地震防災マニュアル：家具の転倒を防止」
• 消防庁「指定緊急避難場所と指定避難所の違い」
• 国土地理院「ハザードマップポータルサイト」
• 防災情報のページ「トイレ備蓄忘れていませんか？」