異常震域とは？震源から離れた場所で強く揺れる仕組みを解説

異常震域（いじょうしんいき）とは、震源に近い地域よりも、離れた地域で強い揺れが観測される特徴的な震度分布のことです。日本周辺では、地下深くへ沈み込んだ海洋プレート内の地震で見られます。地震波が通る岩盤の性質によって、揺れの弱まり方が違うことが主な理由です。

地震情報の地図で、震央を示す印から離れた太平洋側に大きな震度が並んでいても、距離だけでは説明できない地下の構造が関係している場合があります。まず用語を整理し、仕組みと情報の確かめ方を見ていきましょう。

最初に押さえたい「震源」「震央」「震度」の違い

地図上では震央のすぐ近くに見えても、震源が地下数百キロメートルにあれば、地表までには大きな距離があります。震央からの水平距離に加えて、震源の深さと地震波の通り道を考えることが大切です。用語の定義は、気象庁「地震・津波・火山を知る」の地震の解説で確認できます。

なぜ震源から遠い場所で強く揺れるのか

地震波は、通る場所によって弱まり方が変わる

一般に、地震の揺れは震源から遠くへ伝わるほど弱まります。この弱まりを「減衰」といいます。ただし、地球の内部は一様な岩石でできているわけではありません。地震波が通る領域によって減衰の程度が異なるため、距離が長い経路を通った波でも、比較的強い揺れを地表へ伝えることがあります。

沈み込む海洋プレートが、揺れを伝えやすい経路になる

日本列島の下には、太平洋プレートなどの海洋プレートが沈み込んでいます。海洋プレートは、その周囲の上部マントルに比べて地震波をあまり減衰させずに伝える性質があります。沈み込んだプレートの深い場所で起きた地震では、この性質が震度分布に表れることがあります。

震源の真上へ向かう波は、途中で揺れが弱まりやすい領域を通ります。一方、プレートに沿って進む波は比較的弱まりにくく、日本列島の太平洋側へ効率よく伝わります。その結果、震央付近の震度が小さくても、離れた太平洋側で大きな震度を観測する場合があります。気象庁の震度・マグニチュードに関する解説も、この岩盤の性質の違いを原因として説明しています。

「異常」は震度分布の特徴を表す言葉

異常震域は、通常の「遠いほど揺れが弱い」という傾向とは異なる分布に付けられた名称です。地下構造と地震波の伝わり方から説明される現象です。ただし、震源が深くても規模が大きければ、強い揺れによる被害が生じることがあります。「仕組みが分かっていること」と「被害が出ないこと」は別に考えましょう。

過去の事例で見る異常震域

稚内地方気象台の防災メモ「異常震域」（２０２４年２月、ＰＤＦ）には、次の地震の震度分布図が掲載されています。いずれも過去の事例です。

資料では、日本海側に震央がある一方、離れた太平洋側で揺れを観測する分布を確認できます。地図を見る際は、震央の印からの近さだけでなく、震度の大きな地点がどの方向に並ぶかにも注目すると、異常震域の特徴をつかみやすくなります。

震度分布図を読むときのチェックリスト

1. 発生日時をそろえる。同じ日に複数の地震が起きることもあります。比較している震源情報と震度分布が、同じ地震のものか確認します。
2. 震源の深さを見る。震央地名やマグニチュードだけで判断せず、深さを併せて読みます。
3. 自分の地域の観測震度を確認する。全国の最大震度は、その地震で最も強く揺れた地点の値です。自分のいる場所の震度と同じとは限りません。
4. 観測値と推計値を区別する。震度計のある地点の観測震度と、周辺の揺れを面的に推計した値では、情報の作られ方が異なります。
5. 続報を確認する。発表時刻も見ながら、追加の観測データを反映した情報や津波に関する情報を確認します。

気象庁の「地震情報について」では、震度速報や震源・震度情報などの役割を整理しています。また、推計震度分布図の説明では、観測データや地盤の増幅の情報を使って、面的な震度を求める方法を紹介しています。地図を読むときは凡例と情報の種類も確かめましょう。

近隣の揺れの違いも、すべて異常震域なのか

同じ市町村の中でも、地盤や地形によって揺れ方は変わります。気象庁は、隣り合う地域でも、硬い岩盤と軟らかい地盤などの条件が違えば震度に差が生じると説明しています。建物の上層階では、地表付近の観測値より揺れが強くなることもあります。

異常震域を理解するときは、地下深くの伝わり方が広域の震度分布に与える影響と、地表付近の地盤や建物が個々の場所の揺れに与える影響を分けて考えると整理しやすくなります。体感や一つの観測点だけを根拠に、その地震を異常震域の事例と断定するのは避けましょう。

緊急地震速報との関係は？

緊急地震速報は、地震の発生後に得られた観測データを使い、これから来る強い揺れを予測する情報です。深い地震では揺れの分布が複雑になるため、震源とマグニチュードから各地の震度を求める従来の手法では、正確な予測が難しい場合があります。

一方、気象庁は、周辺の地震計で実際に観測した揺れから予測する「ＰＬＵＭ法」も利用しています。深い地震を一律に「速報の対象外」と理解するのは適切ではありません。仕組みは緊急地震速報のしくみ、誤差や間に合わない場合については速報の特性と限界を参照してください。

警報が届いていなくても、揺れを感じたら身を守る行動を取ります。震央が遠いことや、スマートフォンが鳴らなかったことだけで、安全とは判断できません。

揺れを感じたときに優先すること

異常震域かどうかを調べるのは、安全を確保してからです。気象庁の緊急地震速報を見聞きしたときの行動に沿って、いる場所に応じて対応しましょう。

• 屋内では頭を守り、丈夫な机の下などの安全な場所に入る。
• あわてて外へ飛び出したり、無理に火を消そうとしたりしない。
• 屋外ではブロック塀や看板、割れたガラスなどに注意する。
• 電車やバスでは、つり革や手すりをしっかりつかむ。
• 平時に家具の固定や建物の耐震性を確認しておく。

異常震域は大地震の前兆なのか

異常震域という言葉が示すのは、観測された揺れの分布の特徴です。この名称だけを根拠に、次の地震が起こる日時・場所・規模を判断することはできません。気象庁の地震予知に関する説明でも、これらを精度よく限定する予測は、現在の科学的知見では難しいとされています。

ＳＮＳで不安を感じる説明を見かけたら、元の発表資料と観測データを確かめてください。実際の防災行動では、自分の地域の揺れと、気象庁・自治体が発表する情報を手がかりにすることが大切です。