地震の震度と震源地はどう確認する？速報の見方と情報の探し方

「最大震度はいくつ？」「震源地はどこ？」と速報を見ても、最初の表示だけでは自分の地域の揺れや津波の危険まで分からないことがあります。まず揺れている最中は画面を読むより身の安全を確保し、その後に気象庁の地震情報で発生時刻、震源、各地の震度、津波情報を順番に確認しましょう。

震度・マグニチュード・震源地は何が違う？

震度は、ある場所で観測された揺れの強さです。気象庁の震度は、全国の観測点に設置された計測震度計の値をもとに発表されます。震度階級は「0、1、2、3、4、5弱、5強、6弱、6強、7」の10段階です。一方、マグニチュード（M）は地震そのものの規模を表します。同じ地震でも、場所や地盤、建物の階によって揺れ方は異なるため、Mの数字だけで自宅の揺れを判断することはできません。確認するときは最大震度だけでなく、自分の市区町村や近くの観測点の震度も見ましょう。

震源は地下で岩盤の破壊が始まった地点、震央はその真上にあたる地表の地点です。速報や報道で使われる「震源地」は、一般に「福島県沖」などの震央地名を指すことがあります。震源地名は地震の発生場所を示すもので、揺れた範囲や被害範囲そのものではありません。

たとえば、仮に「福島県沖、最大震度4」と表示されても、福島県全域が震度4だったという意味ではありません。各地の観測値と分布を確認し、沿岸にいる場合は震源地名から津波の有無を推測せず、津波警報・注意報を別に確認してください。

速報を見たら、どこを確認する？

気象庁の地震情報では、地震検知日時、震央地名、マグニチュード、最大震度、発表日時などを確認できます。まず発生した地震を時刻で特定し、続いて詳細情報を開いて自分の地域の観測震度を見てください。日本の日時と世界協定時を照合するときは、日本標準時（JST、UTCより9時間進んだ時刻）を基準にし、日付が前日・翌日にまたがらないかも確認します。

震度速報は、気象庁の案内では震度3以上を観測した地域を対象にする情報です。後から観測データが集まると、震源・震度情報などが順次発表されます。最初の速報だけで情報が出そろったと考えず、気象庁のページを更新して続報を確認しましょう。発生時刻と発表時刻は別の項目です。SNSの投稿や通知を見比べるときも、同じ地震についての情報か、何時に更新された表示かを確かめてください。

観測震度と推計震度を混同しない

市区町村名の横に表示される震度は、その地域内の観測点で測った値です。地盤や建物の条件は場所ごとに違うため、同じ市区町村でも体感と観測値が一致しない場合があります。また、震度計がない場所や、観測データが得られない地点が含まれることもあります。自宅の揺れと発表値が違うときは、最寄りの観測点だけで地域全体を決めつけず、気象庁の震度情報に関するFAQも参照してください。

推計震度分布図は、観測値や地盤の揺れやすさなどをもとに、観測点のない場所の震度を推計したものです。気象庁は原則として最大震度5弱以上を観測した地震で、推計震度4以上の範囲を示す図を発表しますが、強い揺れの範囲が限られる場合など掲載されないこともあります。図の細かな境界線を自宅の敷地の危険度と同一視せず、広い範囲でどこに強い揺れが及んだかを見るために使いましょう。

緊急地震速報は「揺れる前の予知」ではない

緊急地震速報は、地震の揺れを観測してから強い揺れの到達を予測して知らせる情報です。発表から強い揺れまでの時間は数秒から数十秒ほどで、震源に近い場所では間に合わないことがあります。初期データによる予測には誤差があり、震度の見込みが後から変わることもあります。速報の数値が確定値と一致しない場合があっても、ただちに誤報だったとは限りません。速報を見たら数値を読み込むのではなく、気象庁の場面別の行動例を参考に、まず周囲の状況に応じて身を守ってください。

海沿いでは震度確認より津波避難を優先

海辺で強い揺れ、または弱くても長くゆっくりした揺れを感じた場合は、震源や震度の詳しい情報を待たずに、海岸から離れて高い安全な場所へ避難します。津波警報・注意報を見聞きした場合も同様です。気象庁は、津波が繰り返し来るため、警報・注意報が解除されるまで避難を続けるよう案内しています。現地の自治体が指定する避難場所と経路は、平時に確認しておきましょう。

確認先の使い分け

• 現在の地震と観測震度：気象庁「地震情報」
• 震度階級の意味：気象庁「震度について」
• 震源・震央の違い：気象庁「震源、震源域と震央」
• 速報の限界と行動：気象庁「緊急地震速報の特性や限界」
• 日本時間の確認：情報通信研究機構（NICT）「日本標準時」

内容は2026年11月2日に確認しました。地震情報は新しい観測データに応じて更新されます。速報の内容だけで被害の有無や個々の建物の安全性を判断せず、気象庁と自治体の最新情報、現地の状況を合わせて確認してください。